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事業部制という言葉は古くても、そのアイディアはいまでも検討に値するものである。たとえば、日本の企業は、いま、ミニプロフィット・センターやアメーバー経営だけでなく、カンパニー制や持株会社制度を検討しており、これらの原点となったのはすべて事業部制である。事業部制についてしっかり書いてある著作は必ずしも多くない。その意味では本書のようなすぐれた著作は、復刻するにふさわしいと考えるからである。